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初期中絶と中期中絶のクリニック受診から中絶後までの流れについてご紹介しています。
妊娠初期中絶は妊娠12週未満の場合に行われますが、11週でも胎児の成長状態が早ければ中期中絶の方法をとります。
12週を過ぎていても胎児が小さめの場合は、初期中絶の方法で中絶を行うことも。初期中絶の場合は、一般的に日帰り手術となります。
※エコー、尿検査、血液検査は保険が適応されず実費となります。
※麻酔が効きにくい人もいるので、意識がはっきりしている場合はちゃんと伝えましょう。
※掻き出した子宮内容物は病院側で業者に依頼し処理します。
※出血が長引く、発熱、下腹部痛などがある場合は、すぐに病院で受診してください。
※シャワー、洗髪はできますが、入浴は術後1週間からです。
※術後のSEXは子宮内にばい菌が入り将来不妊症になることもあるので医師の許可があってからにします。
妊娠12週以降になると胎児が成長しているので、初期中絶の方法ではなく、陣痛を起こす薬を膣に入れて人工的に陣痛を起こし出産と同じ様に娩出します。
分娩形式の中絶なので、準備、処置後の回復のために最低3日間の入院が必要。
基本的には産後と同様に生活します。
※胸が張る場合はアイスノンなどで乳房を冷やし、ひどい胸の痛みや発熱した場合は乳腺炎の可能性があるので、診察を受けてください。
※出血量が増える、かたまりが出る、嫌な臭いがある、発熱、下腹部痛などがある場合は診察を受けてください。
※シャワー、洗髪はできますが、入浴は術後1週間からです。
※術後のSEXは子宮内にばい菌が入り、不妊症になることもあるので医師の許可があってからにします。
※マタニティブルー(ホルモンの影響でイライラしたり、気がめいったりする)は10日くらいで治まりますが、うつ状態や、不眠などの症状がある場合は中絶後遺症候群(PAS)の場合があるので精神科を受診して相談しましょう。
中絶手術を受けるにあたって知っておきたい、基礎的な知識をまとめました。
初期中絶の方法には掻爬(そうは)法と吸引法がありますが、それぞれの手術法にはどのような特徴や違いがあるのでしょうか。
手術方法の概要と、知っておきたいメリット・デメリットについてまとめてみました。
母体保護法によって中絶手術を受けられる期間は21週6日までと決まっていますが、さらに妊娠週数によって初期中絶・中期中絶に分けられます。
妊娠初期・中期における中絶手術の違いとリスクについて解説していきましょう。
中絶手術の費用は基本的に保険適用外となり全額自己負担となりますが、妊娠週数によって費用の総額が変化します。
とくに初期中絶と中期中絶では手術内容も費用もだいぶ異なるため、正しい情報をチェックしておきましょう。
妊娠初期であれば日帰りでも受けられる中絶手術ですが、手術である以上少なからずリスクはあります。
中絶手術が心と体に与える影響の具体例を挙げていますので、事前に確認しておいてください。
先進国では、望まない妊娠を避けるためのアフターピルは、市販薬として手に入りやすい国が多くなっています。対して日本では、産婦人科に行き、処方してもらわないと手に入らないというのが実情です。
そのためアフターピルはなかなか広まらず、アフターピルの処方数よりも中絶数のほうが多くなっているくらいなのです。なぜ日本はアフターピルが広がらないのか、なぜ手に入りにくいのかなど、日本におけるアフターピルの実情を紹介していきます。
妊娠をしたと分かったとき、親にも友達にも相談できないと言う女性は少なくありません。 1人で悩み抜き、心身共に疲弊した状態で中絶を選ぶと言う人も…。女性の人生にも影響 を与えかねない中絶に対して、匿名で相談できる機関があります。 もしも、1人で悩んでいると言う人は、望まない妊娠について相談できる機関へ相談して みましょう。
中絶の費用は、初期中絶で10万円以上、中期中絶では40万円以上にもなるといわれます。しかし、健康保険の適用がされず、費用を自分で支払うことになります。中絶の費用に関して自分、またはパートナーで工面できない場合、どうすればいいのでしょうか?
実は費用面で困った場合、特定の条件を満たせば助成金としてお金を受け取ることができます。支払った医療費の一部が翌年に還付される医療費控除、妊娠12週を超えると支給される出産育児一時金などです。また、生命保険にはいっている場合適用されるケースもあります。それぞれの制度の特徴や注意点について解説しています。
人工妊娠中絶で死産届が必要な場合は、妊娠第12週以降の手術です。これより以前の中絶手術では、死産届は必要ありません。妊娠12週以降22週未満の場合は、中絶手術によるものだとしても、同時に死産であると定められていますので、法律で届け出の義務があります。また、火葬をする義務もあるため、死産届を提出するさいには火葬の申請書も一緒に提出するので、「死胎火葬許可証」が交付されます。中絶で死亡届の提出が必要な場合について、詳しく解説しています。
中絶手術直後は、出血してしまったり、収縮痛を感じることもあるので、できるだけ安静に過ごすことが大切です。また中絶後の数日間は、少量の出血や痛みはあります。 病院で処方された薬は、決められた時間に、きちんと服用し、感染を防ぐために外陰部を清潔に保つように心がけましょう。そのほか、日常生活で気をつけることもご紹介しています。
中絶手術を行うにあたって必ず必要になる同意書には、胎児の父親の名前が必要です。しかし、次のような場合には署名が必要ないこともあります。パートナーがサインしてくれない、胎児の父親がわからない、胎児の父親が死亡している又は連絡が取れない、性犯罪の被害による妊娠などです。ただし、未成年の場合には保護者の相違書が必要となります。また、同意書の偽造は犯罪となりますので、絶対におこなわないでください。
中絶をすると戸籍に残るかと心配する方もいますが、中絶の場合は、戸籍には残りません。12週目以降の中絶は死産となり、区役所に死産届を出す必要がありますが、やはり戸籍には残りません。戸籍に残るのは、出生届を出した場合で、例えば生まれた時は生きていたが、死んでしまったという場合です。このケースでは出生届と死亡届の2通が発行されます。
日本では、母体保護法によって決められている人工妊娠中絶の期間は、妊娠21週6日までとされ、その後は中絶手術を受けることができません。もし、それを過ぎて中絶をおこなってしまえば、それは堕胎罪という犯罪となります。妊婦自身、第三者、医療従事者など、関わった人によって罪の種類も変わってきます。どのような理由であれ、決断は早くしなければいけません。状況が悪くなってから慌ただしく病院を探すようなことのないように、望まない妊娠をしたと思ったら、すぐに医師に相談しましょう。
“土曜の夕方&日曜” でも中絶の相談ができる横浜のクリニック3院
※2023年4月時点の調査情報を元にしています。
横浜で
聖マリアクリニック
横浜市内に4院・分割払いもできる
綱島ゆめみ産婦人科
ホワイトと木目を基調とした落ち着ける院内
本牧レディスクリニック
妊娠12週未満までなら日帰り可能
※2023年4月14日時点、「横浜 中絶」とGoogle検索して5ページ目までに表示された、横浜市内にある33クリニックを調査。土曜日の夕方(17時~19時の間に受付)と日曜日に診療を受け付けている3クリニックを選定しました。
【中絶の費用について】
中絶手術の平均的な費用は、初期中絶で10~15万円、中期中絶で15万円~30万円と言われています。
もちろん、母体の状態やクリニックによって費用は変動しますので、一度問い合わせてみることをおすすめします。